TOKYO2020

支える2020の仕事

多様性が活きる
社会をつくる。
リクルートの組織委員会
職員採用支援プロジェクト
からその一歩がはじまる。

リクルートキャリア
東京2020 職員採用支援プロジェクト
リーダー 北 祐哉
(株式会社リクルートキャリア)
クリエイティブディレクター 篠原 茂
(株式会社リクルートコミュニケーションズ)
メディアプロデューサー 前田亜里沙
(株式会社リクルートキャリア)

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東京2020組織委員会では、ウェブサイトを通じて大会運営に必要なスキルを持つ職員を募集している。その採用広報の企画・運営を担うのが株式会社リクルートキャリアの職員採用支援プロジェクトだ。同社の運営する転職サイト・リクナビNEXT内に職員募集特設サイト「勤務地、東京2020。」を開設し、組織委員会の採用HPと連携。組織委員会の採用HPからの応募も含め、公開される求人情報には、年齢、国籍を超え、応募者が集まっている。

オリンピック、パラリンピックという一大イベントには様々なジャンルのプロフェッショナルの力が必要だ。2018年11月からスタートした職員募集の求人条件は「どれも非常に高い専門性が求められ、まさにオールスターを集める、といっても過言ではないくらいの仕事ばかりです」と職員採用支援プロジェクトプロジェクトリーダーの北 祐哉。どの仕事も英語力はほぼ必須。3か国語が必要な仕事の職員募集もある。また、オリンピック、パラリンピックならではの仕事も数多い。例えば、国際局のNOC/NPCリレーションズ課の仕事。東京2020と世界各国・各地域のオリンピック委員会、パラリンピック委員会とをつなぐ司令塔的ポジションを担う。あるいは、セレモニー室の開閉式チームの仕事。世界が注目する東京2020の開閉会式を、まさに自分たちが中心となってつくりあげていく。
こうした多種多様な募集ポジションに対し、最適な求人広報計画を立案し、最大の広報効果を発揮すべく、採用コミュニケーションをサポートしていくのが株式会社リクルートキャリアの職員採用支援プロジェクトだ。

もちろん、その最大のゴールは、採用成功に他ならない。
「今だからお話しますが、公募前は不安で不安でしかたありませんでした」と北は言う。専門性の高い求人であればあるほど、求人条件に適う人材はかなり限られる。加えて、組織委員会は2020年の大会が終了すれば解散するということもある。募集が有期雇用――1年半から2年の期間限定契約職員ということもあり、今の会社を辞めて応募するのも一個人としてみればハードルが高いことかもしれない。考えれば考えるほど、採用を充足するだけの応募が来るのだろうかという不安が北の頭から離れなかった。しかし、「東京2020で働くことには、そんな壁をも突破する、何か特別な可能性が絶対にあるはず」と採用のコンセプト作りの中心を担ったクリエイティブディレクター篠原茂は語る。「ここで働く誇りや意義だけではなく、何ものにも代え難い知見や経験が身に付いていくこと。その仕事に携わったのちに見える風景や未来に、自身のキャリアがポジティブにつながっていくだろうということ。このコンセプトを、『勤務地、東京2020。』というヘッドラインやメッセージコピー、採用サイトのビジュアル表現やコンテンツ設計、リクナビNEXTに掲載される求人広告一つひとつに至るまで、ぶらさずに一貫させ、東京2020が自分の未来を投影できる場であることを伝えきろうと考えました」。

リクナビNEXTでのメディアプロデュースを担当した前田亜里沙は「勤務地、東京2020。」の求人情報が多くの人のもとに届くよう尽力した。「日本最大のイベントの求人のお手伝いができるというのは二度とない機会。我々がそのプロジェクトにかかわっているということ自体もすごい巡り合わせだと思うんです。リクナビNEXTでこんなにいい人が採用できたと言ってほしいというのはもちろんなのですが、採用された方々が組織委員会で活躍し、それぞれのキャリアにおいて唯一無二の経験を得られる機会になったら一番うれしいですね」と前田は語る。
北によると「応募者の年齢層もこれまでのキャリアも我々が思っていた以上に幅広く、職員採用サイトのアクセスを都市別で調査すると、上位に海外の都市がいくつか見られる」という。「今回の採用を通じて、オリンピック・パラリンピックは日本のみならず、世界からも注目度が高く、こんなにも人を引き付ける魅力があるんだと、あらためて影響力の大きさを実感しました」
プロジェクトメンバーたちの努力も実り、2018年度に募集された約40の求人はほぼ無事に応募者の中から採用が決まった。好待遇の会社員を辞して東京2020で経験を活かしたいとチャレンジする人、60歳間近の百戦錬磨のベテラン、過去大会の経験を東京2020に活かしたいという外国籍のスペシャリスト、東京2020を通して子供たちの未来を作りたいと新たな挑戦に挑むワーキングマザーなど、組織委員会は多様な人を様々なポジションで採用することができた。

大会ビジョンのひとつに『多様性と調和』という言葉がある。今回の採用は、まさに大会ビジョンの言葉が体現されたものとなっている。「多様な人たちが集まって、全員で東京2020をつくり、それぞれのキャリアをつくっていく。これをきっかけとしていろんな人がボーダーレスに働けるような環境の変化、進化に寄与できればうれしい。そして私自身も世の中をもっといい方向に一歩でも進められる自分になっていきたい」と北はこの仕事に対する想いを語る。
前田は「自分自身にとっても、改めて自分のキャリアを考えるきっかけになった仕事でした。このような機会をもっともっと活かせる自分になりたい。自分自身に対する期待が大きくなりました」と、笑顔で話す。東京2020の職員求人を通じてプロジェクトメンバー自身もみな成長を感じているのだ。入社30年の篠原も、メンバーに対する想いを語った。「いろんな人を巻き込んで求人を成功させたことにみんなが自信を持ち、何年経っても、『私はこれをやったのだ』と熱く語れるような仕事にしてほしいですね」

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